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デイブレイク、2020年は急速冷凍機の販売台数が前年比190%に。コロナに苦しむ食品事業者のサポートとして、 1/14,18に急速冷凍活用WEBセミナーを初開催

特殊冷凍™ソリューション事業を展開するデイブレイク株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役:木下昌之)は、新型コロナウイルス感染拡大で甚大な被害を受ける食品事業者へのサポートとして、急速冷凍機活用オンラインセミナーを1/14(木)18(月)に無料開催いたします。

新型コロナが猛威を振るった2020年、緊急事態宣言発令時の飲食店への営業自粛要請や各種イベントの中止などにより、食品産業の景気が急激に悪化しました。通販やデリバリーなど新たな販路開拓や廃棄ロス削減の目的で急速冷凍への関心が高まり、デイブレイクでは急速冷凍機の総販売台数が前年比約190%で成長。新型コロナ感染拡大が深刻化し、経済への影響が表れ始めた4月ごろから伸び始め、第4四半期(10月-12月)の販売台数は第2四半期(4月-6月)の3.8倍となりました。

また、1/7に政府は一都三県へ二度目の緊急事態宣言を発令し、営業時間の大幅短縮を要請。未だ収束の兆しは見えず、食品産業とって厳しい状況が続くと予想されます。デイブレイクでは、これらの背景を受け、急速冷凍機活用オンラインセミナーの開催を決定。逆境を越える手立ての一つとして、急速冷凍機を活用した業態改革を提案します。

セミナーでは、急速冷凍機の種類・使用方法などの基礎や、急速冷凍機導入によって業績向上に成功した事例などを紹介。特に、急速冷凍機を低コストで入手する方法として、中小企業向け補助金「ものづくり補助金(※)」の活用術を詳しく解説します。

国内唯一の特殊冷凍機™の専門商社であるデイブレイクは、最適な急速冷凍機の選定から活用レクチャー、業態改革コンサルティングまで、特殊冷凍™ソリューションを軸にお客様をトータルでサポートしてまいりました。 多くの食品事業者が新型コロナによって未曾有の危機に苦しめられる今、特殊冷凍™技術および我々のノウハウが新たな活路となるよう、より一層サポート体制を強化してまいります。デイブレイクのオンラインセミナーを、どうぞご期待ください。

※「ものづくり補助金」とは、中小企業の設備投資などを支援する補助金制度です。最大1,000万円の援助が受けることができ、多くの事業者が急速冷凍機購入に活用されています。「ものづくり補助金」の第5次募集の締め切りは2/19となっており、本セミナーの内容を即活用していただけます。

■急速冷凍機活用セミナー概要
【名称】 急速冷凍機活用事例大公開WEBセミナー
【開催日時】 2021年1月14日(木)、18日(月)いずれも16:00~17:00
【参加費】 無料
【開催ツール】 zoom(お申込みいただいた方へURLをご案内いたします)
【開催内容】
第1講座:急速冷凍機の種類と食品別・業種別の活用事例
講師:春日大輝(デイブレイク株式会社 執行役員)
・急速冷凍機の種類と特徴
・急速冷凍機を活用して業績UPを目指す企業の具体的事例
・食材別、急速冷凍機の使用方法
・急速冷凍機導入後、経営者が取り組むべきこと

第2講座:第5次ものづくり補助金の申請代行について
講師:石川雄史(株式会社シャイン総研 代表取締役)
・ものづくり補助金とは
・成果報酬型補助金申請代行のスキームと料金体系
・第5次ものづくり補助金活用までのスケジュールと申請方法
・急速冷凍機導入にものづくり補助金を活用した企業の事例

第3講座:急速冷凍機 を最大限活用していただくために
講師:木下昌之(デイブレイク株式会社 代表取締役)
・急速冷凍機をうまく活用できない企業の特徴
・急速冷凍機を最大限活用する企業の事例

【申し込み方法】 以下のフォームから申請ください。
https://forms.gle/hHBsukqeELUCXusYA
【詳細URL】
https://shunkashutou.com/monohojo2021-seminar/
【お問い合わせ先】
デイブレイク株式会社 03-6453-7357 info@d-break.co.jp
受付時間:平日9:30~18:00

■デイブレイク株式会社について
「特殊冷凍™テクノロジーでフードロスを解決する」をミッションとして掲げ、特殊冷凍™ソリューション事業に特化した国内唯一の専門会社として2013年創業。食品業者への特殊冷凍™テクノロジー導入支援事業や、冷凍した食品を消費者に届ける食品流通事業を展開。2018年秋には、自社の特殊冷凍™テクロノジーを踏襲したフードロスを減らすフローズンフルーツ事業を開始し、翌年3月に初の自社製品「HenoHeno」を商品化、オフィス向け提供サービスを開始しました。デイブレイクは、これらも特殊冷凍™のパイオニアとして、フードロスの削減をはじめとする食品流通のあらゆる課題を解決する事業を展開・推進してまいります。